イーロン・マスクがドキュメンタリー映画『Musk』を批判し、法的措置の可能性も示した。
イーロン・マスク側が、自身を題材とした『Musk（原題）』をめぐり、法的措置の可能性を示している。
マスク自身もX上でアレックス・ギブニー監督や作品を激しく批判。
さらに代理人で弁護士のアレックス・スピロがギブニーへ書簡を送り、映画の内容について複数の問題点を主張した。
イーロン・マスク、『Musk』を「個人攻撃だ」と猛批判
『Musk』は、アカデミー賞受賞監督アレックス・ギブニーが約4時間にわたりマスクの人生、ビジネス、政治的影響力などを検証するドキュメンタリー。9月8日にベネチア国際映画祭でワールドプレミアを迎えた。
しかしマスク本人は作品へ参加しておらず、公開後にはX上で映画を「ヒットピース（個人攻撃を目的とした作品）」と表現。ギブニーについても「誠実さがゼロだ」などと強い言葉で攻撃し、映画そのものについても退屈だと酷評した。
2024年大統領選をめぐる描写を問題視
PEOPLEが確認したスピロの書簡では、特に2024年の米大統領選挙とスターリンクをめぐる映画内の構成が問題視されている。
映画では、マスクの元パートナーであるアシュリー・セントクレアが、選挙前のマスクの言動について証言。その流れのなかでスターリンクへ話題が及ぶ場面がある。
スピロ側は、この編集によってマスクがスターリンクを利用して選挙へ影響を与えたかのような誤った印象が作られていると主張。スターリンクは投票集計には接続されていなかったとしている。
現時点でマスク側が実際に訴訟を提起したわけではない。
製作会社は作品を擁護、資料保存も要求される
書簡では、映画に関する映像、インタビュー、調査資料、ファクトチェック記録、情報源との通信などを保存するよう要求している。スピロは、直接的な虚偽の断定だけでなく、映像やナレーションの配置などによって誤った意味を伝えた場合にも名誉毀損が成立する可能性があるとの立場を示した。
一方、製作会社ジグソー・プロダクションズはギブニーの作品を「事実に基づいた調査」であるとして擁護。影響力を持つ公人を事実に基づいて検証し、議論する権利は米国憲法修正第1条によって保護されるとの声明を出している。
『Musk』にはマスクの元妻ジャスティン・マスク、父エロール・マスク、テスラ共同創業者マーティン・エバーハードらも登場する。
米国では10月16日に劇場公開予定。映画そのものだけでなく、公開をめぐるマスク側と製作者側の対立も激しさを増している。